日本語要約

本研究は、COVID-19パンデミックの際に日本における外国企業がデジタルコミュニケーションをビジネス上の障害と見なす要因を明らかにすることを目的としています。デジタル技術がコミュニケーションやコラボレーションにおいて重要である一方で、外国企業が直面する特有の障害が存在することが示唆されています。データは日本国内の外国企業を対象とした企業レベルの調査に基づいており、推定戦略としてはロジスティック回帰モデルが用いられています。調査対象期間は具体的に示されていませんが、COVID-19の影響下でのデジタルコミュニケーションに焦点を当てています。主な結果として、言語の違いや従業員の国籍の違い、企業の規模、外国本社との時差がデジタルコミュニケーションの障害に寄与していることが明らかになりました。特に、リモートワークが可能な分野においてもデジタルコミュニケーションが障害と見なされる一方、対面サービス分野ではその傾向が見られないことが示されています。これにより、デジタルコミュニケーションが対面コミュニケーションの障壁を完全に排除するわけではないことが強調されます。これらの知見は、デジタル化が進む中での国際的なビジネスコミュニケーションの課題を理解する上で重要な示唆を提供します。