日本語要約

本研究は、日本の銀行システムにおける「流動性依存性」を実証的に検討することを目的としています。流動性依存性とは、量的緩和（QE）が銀行の要求可能負債を拡大する一方で、量的引き締め（QT）に移行してもその拡大が逆転せず、中央銀行の流動性への依存が高まる傾向を指します。この現象は米国で観察されており、2019年9月と2023年3月の流動性ストレスの要因とされていますが、日本に関する実証的証拠は限られています。本研究は、20年以上にわたる日本のQEとQTの歴史を流動性依存性の視点から評価することで、このギャップを埋めることを目指します。データはマクロ経済データの時系列分析と銀行レベルのマイクロデータのパネル分析に基づいています。結果として、QEは要求可能預金を拡大する一方で、QTはそれを解消せず、代わりに定期預金を圧縮することが明らかとなり、流動性依存性に一致した非対称的な調整が示されました。また、銀行の異質性を考慮し、米国の証拠と比較することで、非対称性の度合いが銀行や国によって異なることを示しています。これらの結果は、長期にわたるQEが金融の安定性やQTの設計に構造的な影響を及ぼす可能性があることを示唆しています。