日本語要約

本研究は、日本における指導時間の短縮が生徒の認知能力とモチベーションに与える影響を検討しています。このテーマは、教育政策の変更が生徒の学業成績や学習意欲にどのように作用するかを理解する上で重要です。研究では、国際的な学力調査「国際数学・理科教育動向調査（TIMSS）」から得られた日本の4年生のデータを使用し、2002年のカリキュラムガイドラインの改訂によって引き起こされた指導時間の短縮が生徒に与えた影響を分析しています。推定戦略としては、同一の教師によって教えられた生徒のデータを用いて、固定効果モデルを適用し、個々の生徒内での教科間の変動を利用しています。主な結果として、指導時間は生徒のテストスコアに正の影響を与え、モチベーションに関しても「好意」と「ポジティブ」の2つの変数に対して正の影響を示しました。これにより、2002年の教育改革が生徒の認知的および非認知的能力に対して負の影響を及ぼしたことが示唆されます。さらに、指導時間は生徒や教師の性別によってテストスコアやモチベーション変数に異なる影響を与えることも明らかになりました。