日本語要約

本研究は、2002年第1四半期から2018年第3四半期までの日本の労働市場におけるパートタイム雇用の役割を、二部門競争的検索・マッチングモデルを用いて分析しています。この研究は、パートタイム雇用がフルタイム雇用に比べて生産性ショックに対して著しく高い変動性を示すことを明らかにしています。企業はパートタイム労働者の利用を、広範囲と集中的なマージンの両方で適応させる一方、フルタイム労働者の労働投入の変動は主に集中的なマージンによって説明されます。この結果は、パートタイム雇用が日本の労働市場における「雇用の調整弁」として機能していることを裏付けています。しかし、モデルは全体の雇用に対するパートタイム労働者の割合の変動を十分には説明できていません。GMM推定により、一般的な生産性ショックが賃金率や市場のタイトさの変動を適切に説明する一方で、パートタイム雇用のシェアの変動には不十分であることが示されています。これにより、賃金率や市場のタイトさを変えずにパートタイム雇用の変動を増幅するためのより洗練されたモデルの必要性が示唆されています。